オールドメディアが絶対に報じないマクロンの真実 - ロシアも報道する禁断のスキャンダル
Candace OwensがYouTubeで扱ったエマニュエル・マクロン仏大統領に関する話題
マクロン仏大統領夫妻の疑惑
Candace Owensは、自身のシリーズ「Becoming Brigitte」で、フランス大統領エマニュエル・マクロンの妻ブリジット・マクロン（旧姓トロニュー）に関する疑惑を追及している。このシリーズは、フランス人ジャーナリストNatasha ReyとXavier Poussardの調査を基に展開され、彼らが8年間にわたりブリジットの過去を掘り下げた結果をOwensが英訳し、広めたもの。核心的な主張は、
具体的には、ブリジットがマクロンの高校教師だった当時、彼女は54歳（1997年時点で1943年生まれとされるため）、マクロンは15歳の未成年であり、この年齢差と教師という権力関係の中で、ブリジットがマクロンを意図的に心理操作し、支配的な関係を築いた可能性が指摘されている。
ドキュメントでは、Owensがこの疑惑を初めて知った瞬間や、シリーズ制作中のエピソード（100ページの法的警告を受けたこと）を振り返る。彼女は当初1エピソードの予定だったが、マクロン側からの圧力に反発し、徹底的に追求する姿勢に転じた。
このシリーズはYouTubeやSpotifyで公開され、フランス国内でXavier Poussardの関連書籍『Devenir Brigitte』が数週間にわたりベストセラー1位を記録するなど、世界的に注目を集めた。
ロシアのニュース番組でも取り上げられ、マクロンの最近の好戦的な態度がこのスキャンダルから目を逸らすためと分析。
グルーミングとは？
「グルーミング（grooming）」とは、具体的には、年上の人物が未成年者や立場的に弱い者を心理的に操り、信頼関係を築いた上で自分の意のままに支配する行為を意味する。分かりやすく言うと、「優しく近づいて心をつかみ、徐々にコントロールしていく手口」だ。
グルーミングは性的虐待の前段階としてよく語られる。加害者が子供にプレゼントを贈ったり、秘密を共有したりして親密さを装い、抵抗できない関係を作り上げるケースが典型。これが問題視されるのは、被害者が自ら「同意している」と錯覚させられるため、搾取の実態が見えにくい点にある。
Owensの文脈では、ブリジットがマクロン（当時高校生）の演劇教師だった時期に焦点が当てられている。公式には、ブリジットは24歳年上の教師で、15歳のマクロンと恋愛関係になったとされるが、疑惑では彼女（あるいは彼）がマクロンを意図的に「育て上げ」、政治的・個人的な影響力を及ぼす関係を築いたとされる。つまり、年齢差や権力差を利用した心理的操作が「グルーミング」と呼ばれている。
何が問題か？
Owensが提起する問題は多層的だ。
Owensの主張
ブリジットがマクロンをグルーミングした可能性は、彼の怒りや不安定な行動（例: 戦争への傾倒）の根源として説明される。問題の核心は、それが事実かどうか以上に、権力者が真実を隠し、メディアがそれを助長する構図への批判にある。彼女は自身が「真実の追求者」として攻撃されつつも、視聴者にこの疑惑を検証するよう促し、シリーズが世界中で議論を巻き起こしたことを成果として誇っている。
日本のオールドメディアの対応は？
偏向報道の問題
ロシアの主要な夕方ニュースがCandace Owensの「Becoming Brigitte」シリーズを取り上げ、マクロンの好戦的態度をブリジット疑惑と結びつけて報じている一方、日本のオールドメディア（大手新聞社やテレビ局）はこの話題を完全に無視している。
国際的に注目され、フランスで書籍がベストセラーとなり、アメリカやロシアで政治的議論の一部となっているスキャンダルを、日本のメディアが報じないのは明らかな偏向報道だ。これは、国民に知らせるべき情報を恣意的に選別し、権力者に都合の悪い話題を隠してしまう姿勢を示している。
この偏向は、メディアが客観性を放棄し、真実を歪める道具と化している現実を浮き彫りにする。
日本のオールドメディアのこうした態度は、報道機関としての信頼を自ら損ない、国民に対する裏切り行為に他ならないと強く非難されるべきだ。
報道しない自由
日本のオールドメディアがマクロン疑惑を一切報じない選択は、いわゆる「報道しない自由」の極端な行使だ。報道の自由は、国民が真実を知り、自ら判断するための基盤であるはずなのに、彼らはこの権利を自ら放棄し、情報を隠すことを優先している。
Owensのシリーズが世界中で議論を巻き起こし、ロシアですらトップニュースとして扱う中、日本のメディアが沈黙を貫くのは、国民の知る権利を奪う意図的な行為としか言いようがない。この「報道しない自由」は、メディアが権力や既得権益に迎合し、真実を国民から遠ざけるための方便に過ぎない。
こうした姿勢は、報道機関が自ら検閲者となり、民主的な情報流通を阻害するものであり、断固として非難されるべきだ。
共産主義・独裁主義的で民主主義への挑戦
日本のオールドメディアの対応は、共産主義・独裁主義そのものだ。民主主義では、メディアは権力者を監視し、国民に真実を届ける役割を担うが、彼らは逆に権力者の秘密を守り、国民を無知のままにしておくことを選んでいる。
マクロン疑惑のような国際的話題を報じないことで、日本のメディアは情報の独占と管理を行い、国民の自由な思考を制限する。これは、共産主義国家に見られるような一方的情報統制と変わらず、民主主義の根幹である言論の自由や情報の透明性への挑戦だ。ロシアが疑惑を公に議論する一方で、日本のメディアが隠してしまう構図は、民主主義社会にふさわしくない独裁的態度を示しており、国民の覚醒と強い非難が必要だ。
メディアがこのまま真実を隠し続けるなら、日本の民主主義は形骸化し、権力者の意のままに操られる危険が一層加速する。
