家庭連合が怨念で解散させられたことが分かる8つの異常データ
家庭連合（世界平和統一家庭連合、旧統一教会）が解散に追い込まれた背景には、怨念としか説明できないデータの異常性が蠢いている。ここでは、その狂気じみた異常性を8つの理由で暴き出す。
1. 政府の怨念: 60年間無犯罪なのに4回目の執念、法令不遡及を踏みにじる狂気
家庭連合は60年間、刑事事件ゼロ、詐欺罪ゼロという驚異的な清潔さを保ってきた。解散命令請求は過去3回否定され、最後は2017年に決着済みだ。それなのに、2023年の4回目で平均30年以上前の事案を引っ張り出し、「法令不遡及（ふそきゅう）の原則」を粉砕した。「法令不遡及の原則」とは、新たな法を過去に遡って適用しない法の鉄則であり、これを破るのは法治の死を意味する。 60年無垢な記録を怨念だけで汚し、30年以上の時を逆行する異常性は、理性では解明不能だ。
2. 消費者庁の怨念: 0.003%の相談件数を理由に暴走する狂気
消費者庁が扱う家庭連合関連の相談件数は全体の0.003%しかない。100万件あれば30件程度という、塵以下の数字だ。宗教法人は文科省の管轄なのに消費者庁が首を突っ込み、勧告ゼロのまま解散に絡む。この異常な執着は、データが示す事実を無視した怨念の産物としか言いようがない。
文科省は解散命令に58,800時間（8名から38名に増員、1人約1,547時間/年と仮定）ものマンパワーを投じた。宗教法人法では解散命令は検察の仕事だが検察では刑事事件60年ゼロな為、主導権を乗っ取り、陳述書捏造（文科省職員を刑事告発中）、証拠の過半数が拉致監禁被害者、質問権7回行使、献金裁判の団体責任転嫁（宗教法人法では個人の問題）と、異常性のオンパレードだ。58,800時間という数字は、怨念が国民の血税を灰に変えた証拠でしかない。
岸田文雄は安倍晋三を裏切り、安倍首相暗殺の真相究明どころか、安倍派粛清、家庭連合との「関係断絶」を宣言した。閣議決定の議事録は隠蔽され、勝共連合との関係否定は虚偽が発覚。憲法の信教の自由を踏みにじるこの異常行動は、個人的怨念が国家と家庭連合を歪めた以外の何ものでもない。
全国弁連はスパイ防止法阻止を掲げ設立され、18万の宗教法人から家庭連合だけを執拗に攻撃する。消費者庁の霊感商法相談は2%程度だが、その100%を家庭連合に集中させる異常性。拉致監禁反対の全国弁連 伊藤芳郎弁護士が「犯罪ビジネス」と批判する宮村峻や紀藤正樹（破防法適用公安監視団体 共産党へ献金）への執着も、怨念の病巣でしかない。また、これら事実を隠蔽する為、一層狂気が加速してることだろう。
立憲民主党は、拉致監禁で2200万円の賠償命令を受けた宮村峻をレクチャーに呼び、有田芳生は拉致監禁幇助疑惑を背負いながら家庭連合を叩く。小西ひろゆきが岸田を「騙した」と自白する異常な政治劇は、怨念が党を支配したとしか説明できない。
7. 裁判所の怨念: 100ページの判決で国際人権を葬る狂気と世界共通の司法悪用武器化
家庭連合解散命令訴訟で、裁判所は100ページにも及ぶ判決文を書き、民法の不法行為を認定。国際人権規約の信教・結社の自由を無視するこの異常さは、怨念が法廷を乗っ取った証だ。アメリカをはじめ欧州でも、極左政党が思い通りに行かないと司法を悪用し武器化するのは世界共通のプレイブックであると、イーロン・マスクもその危険性を指摘している。陳述書の捏造、陳述書の過半数は拉致監禁被害者、家庭連合側の主張には非公開で黙殺。事実でなく推定という妄想で書かれた100ページという判決文は、怨念が理性と正義を葬った証明でしかない。
8. 鈴木エイトの怨念: 敗訴後も英雄視されるメディアの異常な偏向
山上徹也が手紙を送った米本和広氏によると、鈴木エイトは家庭連合信者の父兄を拉致監禁「犯罪ビジネス」詐欺に陥れる「監禁派のパシリ」と呼ばれている悪魔のパシリだ。被害者は4300人を超える戦後最大の人権侵害だ。実際、監禁中にレイプ、自殺、娘がまさかレイプされ後悔した父親が自殺した事件まで起こった。後遺症PTSDにより、今も苦しんでいる被害者がいる。その犯罪詐欺グループによる被害額は数百億円以上の被害額に及ぶ。後藤徹裁判（家庭連合信者で12年5ヶ月拉致被害者）で名誉毀損で敗訴したのに、オールドメディアは報道しないどころか英雄視し起用を続ける。山上徹也の犯行を教唆した共犯の疑いがある。その安倍首相暗殺容疑者を「山上様」と発言した小学館取締役。その小学館から本を出す異常性。共産主義の暴力革命思想を肯定するメディアは悪魔化プロパガンダの怨念に染まり、事実を歪め、これらの拉致監禁「犯罪ビジネス」詐欺グループを隠蔽する姿は目を覆うばかりだ。
結論
