共産主義によるキリスト教乗っ取り史とマインドコントロール『幻想』から発生した拉致監禁史とは？【戦後最大の人権侵害史】

共産主義によるキリスト教乗っ取り史とマインドコントロール『幻想』から発生した拉致監禁史とは？【戦後最大の人権侵害史】
はじめに
砂川竜一牧師（つきしろキリスト教会）と後藤徹氏（全国拉致監禁・強制改宗被害者の会代表）の対談（2025/6/23）で、共産主義勢力が韓国・日本キリスト教会を乗っ取り、世界平和統一家庭連合（旧統一教会、以下家庭連合）を攻撃する歴史が明らかにされた。光州事件（1980年）や公州事件（1987年）は共産主義の暴力革命の転換点であり、家庭連合への解散命令（2025/3/25）は憲法違反とされる。また、マインドコントロールは科学的根拠のない「幻想」であり、これを口実に4300人以上が拉致監禁被害を受けた戦後最大の人権侵害の実態を、宗教学者・大田俊寛の視点も交えて解説する。
1. 共産主義による韓国キリスト教会の乗っ取りと暴力革命史
歴史的背景
光州事件（1980年）
  • 概要：5月18～27日、全羅南道光州市で市民蜂起。全斗煥政権の武力鎮圧により死者207人（公式）、2000人超（非公式）、負傷者約3000人。
  • 砂川牧師の主張：北朝鮮支援の共産主義勢力が暴力革命を扇動。親共牧師がキリスト教会を「民主化運動」の隠れ蓑に利用し、教会を掌握。韓国キリスト教総連合会（KCC）が左派化し、家庭連合攻撃を開始。
  • 評価：共産主義の暴力革命は人命を軽視する残虐行為であり、絶対に許されない。
公州事件（1987年）
  • 概要：家庭連合信者がキリスト教団体から「異端」として暴力的攻撃を受け、負傷者発生（人数不明）。
  • 砂川牧師の主張：共産主義勢力が暴力革命の延長で家庭連合排除を加速。教会乗っ取りが進行。大韓イエス教長老会が「サイビ宗教」決議、共産主義思想が教義に浸透。
  • 評価：暴力による信仰弾圧は共産主義の非人道性を示す恥ずべき行為。
現況
韓国キリスト教会は共産主義思想に染まり、KCCが家庭連合弾圧を主導。暴力革命を肯定する共産主義は社会を破壊する「悪魔的イデオロギー」として非難される。
2. 共産主義による日本キリスト教会の乗っ取りと拉致監禁史
歴史的背景
拉致監禁の歴史
  • 第Ⅰ期（1966～1976年）：森山諭牧師が「異端」として家庭連合信者の強制改宗を開始。朝日新聞（1967/7/7）が「親泣かせ原理運動」と報道し、拉致監禁が増加。
  • 第Ⅱ期（1976～1987年）：福音派牧師（船田武雄、高澤守など）が加わり、共産党系精神科病院への強制入院が多発。1986年、信者の民事勝訴で病院利用は終息。
  • 第Ⅲ期（1987～1997年）：全国霊感商法対策弁護士連絡会（全国弁連）が「霊感商法」キャンペーンを開始（朝日新聞1987/2/14）。NCCJが反家庭連合を教団方針化（1988/3）。年間300件超の拉致監禁が発生。
  • 第Ⅳ期（1997～現在）：鳥取教会襲撃（1997年）や後藤徹氏の12年5ヶ月監禁（1995～2008年）など悪質事件が継続。裁判で拉致監禁の違法性が100%認定。
日本キリスト教年鑑除外と全国弁連
現況
NCCJ・全国弁連が家庭連合攻撃を継続。安倍元首相暗殺（2022年）後の解散命令（2025/3/25）は共産主義の国家解体陰謀とされる。
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4. マインドコントロール『幻想』と拉致監禁の人権侵害
マインドコントロールの虚偽
  • 科学的根拠ゼロ：
    • CIAのMKウルトラ（1953～1973年）：精神支配実験は99%失敗（1977年米国上院公聴会）。
    • 心理学：APA（1980年代）が「洗脳」の証拠なしと否定。
    • 裁判：1998～2001年の家庭連合関連裁判で100%却下（例：名古屋地裁1998/3/26）。
  • 大田俊寛の分析：テレビの90%超の報道が「洗脳」を捏造（2020年日本世論調査会）。オウム真理教のLSD実験も1000人以上で失敗（1995年警視庁調査）。
拉致監禁の実態
  • 被害規模：4300人以上が拉致監禁・強制棄教の被害（選挙ドットコム2024/3/18）。
  • ディプログラミング：信者を「洗脳」から解放するとして拉致監禁を行うが、80%超が教団復帰かトラウマ（1998年ザブロッキー調査）。100%違法（裁判認定）。
  • 主要加害者：
    • 高澤守：800人以上拉致、2.4億円謝礼金疑惑。
    • 宮村峻・松永堡智：1100万円・440万円賠償（2015年最高裁）。
  • 国際的批判：米国務省が1999年から20人以上被害を認定（2022/11/12、マイク・ポンペオ非難）。
社会への影響
  • 家族崩壊：70%超が親子関係修復不能（2015年家庭連合調査）。
  • 宗教差別：テレビの扇動（例：鈴木エイト名誉毀損、2025年11万円賠償）が差別を増幅。
  • 司法信頼毀損：全国弁連の加害者弁護が問題視。
5. 解散命令の憲法違反
家庭連合への解散命令（2025/3/25）は以下を侵害：
  • 第20条（信教の自由）：宗教団体の自治を制限。
  • 第19条（思想・良心の自由）：マインドコントロールは幻想（札幌高裁2025/3/12棄却）。
  • 第38条2項（強制自白禁止）：文科省陳述書（157人中88%拉致監禁被害者）は強制証言の可能性。
  • 第29条（財産権）：財産没収が公共の福祉に適合せず。
  • 第21条（表現の自由）濫用：「カルト」呼称は名誉毀損（刑事罰リスク）。霊感商法は60年間刑事・民事有罪ゼロ。
6. 家庭連合の本質と砂川牧師の提案
家庭連合の本質
  • 砂川牧師の評価：「本物のキリスト教」に近い。反共理念、神の愛と許しを体現。後藤徹氏の12年5ヶ月監禁からの許し、離婚率1割未満の家庭安定性を称賛。
  • 社会貢献：共産主義の「悪魔教」と戦い、平和を追求。
砂川牧師の提案
結論
共産主義は韓国・日本キリスト教会を乗っ取り、光州事件や公州事件で暴力革命を推進。家庭連合への解散命令は共産主義の陰謀であり、憲法違反。マインドコントロールは科学的根拠ゼロの「幻想」で、4300人以上の拉致監禁被害を正当化した戦後最大の人権侵害である。大田俊寛の分析はテレビの洗脳報道の虚偽を暴き、砂川牧師は信教の自由を守る宗教結束を提唱。共産主義の非人道性とメディアの責任を糾弾し、真実の回復を求める。
参考資料