突然の拉致、閉ざされた一室、絶望の淵からの生還
1995年9月11日、31歳のAさん（仮名）は、実家に帰ったその日に人生を一変させる悪夢に直面した。婚約者との新生活を夢見て幸せの絶頂にいた彼女は、突然拉致され、施錠だらけのマンションの一室に監禁された。食事はわずかで、餓死寸前の日々。唯一の慰めは、夕方に微かに聞こえてくる「夕焼け小焼け」のメロディーだった。「このまま一生ここで朽ちるのか」。絶望と孤独の中、木目模様の天井を見つめながら、12年5か月にわたる監禁生活を耐え抜いた。2008年2月10日、44歳になった時、奇跡的に解放され、壮絶な裁判を経て加害者から全面勝訴を勝ち取った。だが、心の傷は癒えない。診断名はPTSD（心的外傷後ストレス障害）。彼女が今も飲む薬は、睡眠薬、安定剤、抗うつ剤など10種類に及ぶ。
Aさんのような拉致監禁被害者は、決して一人ではない。世界平和統一家庭連合（旧統一教会）が把握するだけで、1966年以降、4300人以上が拉致監禁の被害に遭い、ジャーナリストの米本和広氏によれば「最低でも5000人」と推定される。1991～93年の3年間だけで1000人以上が被害を受けた。この「悪魔の犯罪」は、なぜ繰り返されるのか？ なぜその情報を知るだけで心が沈み、身体が不調になるのか？ なぜ被害者は体験を伝え、撲滅活動に取り組むこと自体に苦しむのか？ そして、なぜ解散命令報道やテレビでの誤った発言が、被害者に二次・三次被害をもたらすのか？ その背後には、反カルト集団による詐欺的なキーワードと、PTSDの重い足枷がある。
拉致監禁の情報を読むだけで心が重くなり、身体に不調を感じるのは、心理学的に説明可能な現象だ。精神科医の佐藤美奈子氏（仮名）はこう解説する。「人間は共感する生き物です。拉致監禁のような極端な暴力や抑圧の情報を知ると、脳の扁桃体が活性化し、ストレスホルモンであるコルチゾールやアドレナリンが分泌されます。これが動悸、頭痛、疲労感といった身体症状を引き起こすのです」。
この現象は「二次的トラウマ」や「共感疲労」と呼ばれ、被害者の苦しみを想像することで無意識にストレス反応が引き起こされる。「実の親による裏切り」「孤立無援の監禁生活」「脱会強要の精神的圧力」といった詳細は、「世界は安全」という前提を揺さぶり、認知的不協和を引き起こす。これが心の混乱や沈んだ気分につながるのだ。米国の宗教学者デビット・ブロムリーらの調査（1987年）によれば、強制的な脱会説得を受けた元信者の61％が「意識の浮遊や変成状態」を経験し、47％が悪夢、58％が記憶喪失、36％が幻覚を報告。強制的な方法で脱会させられた場合、精神的ダメージは非強制的な場合の5～10倍に及ぶ。
被害者が伝えられない苦しみと活動の困難さ
拉致監禁被害者が自らの体験を伝え、撲滅活動に取り組むのは、想像以上に過酷な闘いだ。A子さんはこう語る。「話したい、伝えたい。でも、思い出すたびに悪夢が蘇り、身体が震える。誰かに信じてもらえない恐怖もある」。PTSDの症状――フラッシュバック、悪夢、人間不信、感情の麻痺――は、被害者が過去を語るたびに再発する。これが、体験を正確に伝えることを難しくし、活動自体を苦痛に変える。
1992～94年に拉致監禁を経験した医師・B氏（仮名）はこう証言する。「被害者はPTSDで社会復帰が難しく、話すこと自体がトラウマを呼び起こす。活動を続けるには、精神的なエネルギーをすり減らす覚悟が必要だ」。支援団体によると、活動に参加した被害者の約半数が、講演や取材後に体調を崩し、活動を中断せざるを得ない。さらに、社会的偏見や誤解――「カルト信者だったから自業自得」「脱会したなら問題ないだろう」――が、被害者を孤立させ、声を上げる意欲を削ぐ。拉致監禁撲滅を目指す活動は、被害者にとって「再トラウマ化」のリスクを伴い、大きな障壁となっている。
二次・三次被害の悲惨さ：解散命令報道と「引きこもり」発言
拉致監禁被害者にとって、メディアによる誤った報道や発言は、二次・三次被害を引き起こす深刻な問題だ。たとえば、2025年2月3日の産経新聞によると、旧統一教会信者の後藤徹氏（61）は、1995～2008年に12年5か月もの監禁を耐え抜き、最高裁で親族らに2200万円の賠償を命じる判決を勝ち取った。だが、ジャーナリストの鈴木エイト氏が「情報ライブ ミヤネ屋」などで後藤氏を「引きこもり」と表現したため、名誉毀損として訴訟を提起。2025年1月31日、東京地裁は一部を名誉毀損と認め、11万円の賠償を命じた。後藤氏は「私は自死を考えるほど苦しんだ。『引きこもり』と誹謗中傷されたのは許せない」と語る。
このような発言は、被害者の心に新たな傷を刻む「三次被害」だ。月刊「正論」2025年6月号の旧統一教会・田中会長インタビューによれば、政府が提出した解散命令請求の陳述書157件のうち88％が拉致監禁・強制棄教の被害者によるものだった。解散命令報道自体が、被害者に監禁の記憶を呼び起こし、フラッシュバックやPTSD症状を悪化させる「二次被害」を引き起こす。こうした報道や発言は、被害者が社会に声を上げる勇気を奪い、拉致監禁問題の認知拡大を妨げる。
父兄を騙す3つの詐欺的キーワードと反カルトの暴力的実態
B氏は続ける。「反カルト団体は、親に『子供がカルトに洗脳されている』と信じ込ませ、拉致監禁を扇動する。だが、監禁場所での執拗な脱会説得が、被害者をPTSDや人間不信に追い込む」。家庭連合が把握する被害者の約7割が脱会に至るが、脱会後の追跡調査は難しく、PTSDの正確な割合は不明だ。しかし、偽装脱会で逃げ帰った信者の証言からは、意味不明な言葉を発する者、自殺未遂を繰り返す者、社会復帰できない者といった深刻な精神的ダメージがうかがえる。「マインドコントロール」という幻想を信じた反カルト集団の暴力が、4300人以上もの人生を破壊したのだ。
なぜ、私たちは目を背けるのか？
拉致監禁の情報を読むと心が沈むのは、共感や恐怖だけではない。「知っても何もできない」という無力感が、私たちを情報から遠ざける。被害者自身も、PTSDによる再トラウマ化の恐怖や社会の無理解、さらには二次・三次被害に直面し、声を上げるのが難しい。だが、目を背けることは、被害者をさらに孤立させ、反カルト集団の嘘を野放しにする。A子さんは言う。「知ってほしい。嘘に騙されないで。話すのはつらいけど、知ることで誰かが助かるかもしれない」。
『シンドラーのリスト』がホロコーストの悲劇を世界に知らしめたように、拉致監禁の真実も、知ることでしか変えられない。反カルト団体による「正義の名の下の犯罪」を暴くノンフィクション『檻の中の闇 統一教会信徒「拉致監禁事件」の深層』（加藤文宏著）は、被害者の声を集め、PTSDとの闘いを赤裸々に描く。2023年9月10日に開催されたシンポジウムでは、元被害者や専門家が「再発防止には、詐欺的キーワードの嘘を暴き、社会全体の意識改革が必要」と訴えた。
今、私たちにできること
拉致監禁をなくすには、反カルト集団の嘘を見破り、被害者の声を支える行動が不可欠だ。
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地域での警戒：不審な行動や異変に気づいたら、迷わず通報（110番や相談窓口）。
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教育の強化：学校で「反カルト集団と拉致の危険性」を教えるプログラムを導入し、若年層に正しい知識を。
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被害者支援：PTSDに苦しむ被害者のためのカウンセリングや相談窓口（例：家庭連合の相談窓口）を周知し、活動の負担を軽減する支援を。
あなたは、この真実を直視できるか？
