「真相は権力の中にあった」——物理学者・高田純が科学で炙り出した暗殺の裏側2025年7月5日、都内某所で開催された「安倍晋三記念講演会2025」は、2022年7月8日の安倍晋三元首相暗殺事件（通称「奈良の変」）の真相を巡る衝撃の告発の場となった。物理学者の高田純が、科学的手法で事件を解剖し、警察・政府・マスコミが一体となった隠蔽工作を暴き出した。講演は「真相奈良の変 戦後体制からの脱却」をテーマに、国民の怒りと覚悟を呼び起こした。だが、テレビメディアはこの大事件を無視し、旧統一教会へのすり替え報道に終始。テロリストの言い分を垂れ流す異常事態に、会場は憤りに沸いた。事件の真相：山上単独犯説の崩壊高田純は、事件現場の映像・音響分析や3万人のネット市民による検証を基に、山上徹也の単独犯説を完全否定。山上のパイプ銃は空砲で、殺傷能力のある流線型銃弾が北側から安倍氏を襲ったと断言。スーツの襟の動きや高音の「シュピ」という銃声が、別の狙撃者の存在を示す。「ミスディレクションだ。山上の爆音で群衆の目をそらし、北から本物の銃弾が撃ち込まれた」と高田は力説。会場にいた元警察官の宇野弘樹氏は「警察が証拠を捏造し、裁判は単独犯で強引に進める気だ。司法は腐っている」と憤った。さらに、奈良県警の不可解な行動が明らかに。事件後5日間も現場を規制せず、証拠の銃弾は「発見されず」。警護も職務質問も怠り、怪しい人物を放置したまま発砲を許した。「警察は敬護せず、捜査せず。ありえない」と高田。元奈良県警本部長・鬼塚氏が事件後辞任し、2年後に中国系太陽光発電企業の社長に就任した事実には、「成功報酬か？」と会場がざわついた。メディアの沈黙：旧統一教会へのすり替え講演で繰り返し糾弾されたのは、テレビメディアの異常な報道姿勢だ。安倍暗殺の真相究明を一切報じず、旧統一教会への魔女狩りキャンペーンに終始。「事件と無関係な統一教会を、山上の動機として鵜呑みにし、解散命令まで出した。根拠はゼロ」と高田は断じる。テレビはテロリストの言い分を垂れ流し、統一教会側の反論は一切無視。情報アナリストの山岡秀氏は「メディアは権力に完全にコントロールされている。国民を欺く報道ばかりだ」と痛烈に批判した。さらに、真相究明を求める声は封殺され続けている。2025年10月28日に予定される山上の初公判すら、3年経っても始まらない異常事態。「真相究明を求める議員は圧力で黙らされ、選挙にも出られなくなった」（高田）。保守系言論誌『月刊WiLL』や『正論』でさえ、真相を報じる論文の掲載を拒否。出版界も高田の報告書を次々と拒絶し、自主出版を余儀なくされた。「日本の言論界にまで闇の勢力が浸透している」と高田は訴える。戦後体制の闇：グローバル勢力の影高田純は、事件の背後に「戦後体制」を守るグローバル勢力の存在を指摘。安倍氏は「戦後体制からの脱却」を掲げ、北朝鮮拉致問題や憲法改正を訴えたため、標的にされたと主張。「反安倍＝反トランプ」の勢力が、2024年9月のトランプ暗殺未遂事件にも関与した可能性を示唆した。バイデン政権の要人ビクトリア・ヌーランドが事件直後に来日した事実や、現場にいた「白いヘッドホンの女性」らの不自然な行動から、中国やアメリカ民主党の関与を疑う声も。山岡氏は「JFK暗殺や中国の李克強暗殺と同質。組織的テロだ」と断言。岸田政権下で急浮上したLGBT理解増進法や選択的夫婦別姓案は、バイデン政権のボーダーレス思想の押し付けとされる。「安倍派を潰し、日本を弱体化させる狙い」と高田。元議員の増渕賢一氏は「自民党も政府も真相究明を放棄。国民が忘れず発信し続けるしかない」と訴えた。国民の覚悟：インテグリティの復活講演の核心は、国民一人一人の「インテグリティ（誠実さ・一貫性）」の重要性だ。山岡氏は「日本の政治家・官僚・警察はブレブレ。インテグリティがない国は滅亡する」と警告。憲法学者の小林氏は「山上の裁判は立証できない。真相を国連に訴えるべき」と提言。高田純は、53分間のデジタル絵巻きや「安倍龍天に登る」水彩画を制作し、事件を風化させない決意を示した。会場に集まった聴衆は、真相を封じる権力とメディアに立ち向かう覚悟を新たにした。「安倍さんの志を継ぎ、和の心で日本を取り戻す」と高田は締めくくった。だが、テレビメディアは依然として沈黙。国民の声は、権力の壁にどこまで届くのか——。
