2025年8月31日、物理学者の高田純博士（71）が、X上で衝撃的な投稿を行った。「テロリストたちの要求＝宗教団体『家庭連合』の解散命令は無効です。私は絶対に反対。山上徹也犯行の嘘と捏造は明らか。組織テロであり、真相は権力の中にありました」と訴え、署名運動への協力を呼びかけた。この発言の背景には、2022年7月8日の安倍晋三元首相暗殺事件、通称「奈良の変」をめぐる高田氏の独自の調査と主張がある。一体、彼は何を訴え、なぜ旧統一教会（世界平和統一家庭連合）の解散命令に反対するのか？ その真相に迫る。「奈良の変」の真相を追う高田純の戦い高田純博士は、放射線防護学の専門家として知られ、札幌医科大学名誉教授や放射線防護情報センター代表を務める人物だ。しかし、近年は安倍元首相暗殺事件の真相究明に情熱を注いでいる。2023年2月の講演（「7.8奈良テロ事件 嘘と真実」）では、事件の核心として「櫻井大輔狙撃映像」を取り上げ、事件当日にYouTubeに一瞬公開された映像が「手ブレなく撮影されたプロの仕事」だと指摘。山上徹也被告の単独犯行説に疑問を呈し、「組織テロの可能性」を主張した。高田氏は、奈良県警の警護体制のずさんさや、狙撃映像の未解析、警察の捜査の不透明さを10項目にわたって批判。特に、事件現場で撮影された映像の所有者とされる櫻井大輔氏が、警察の要請があるまで映像を提出せず、核心部分をカットして公開していた点を「不可解」と強調。2023年10月の講演（「奈良の変を追う」）では、山上被告の裁判延期の裏に「検察のシナリオ捏造」があると糾弾し、自身の調査報告書『国史 奈良の変』の配本が検察や警察に影響を与えたと示唆した。さらに、2025年6月の講演（「ターサンレポート6月号」）では、事件現場にいた「白いヘッドホンを着けたセーラー服の女性」が、近隣の学校の制服とは異なる服装で、事件直後に不自然な方向に逃走したと指摘。「被告の単独犯ではなく、組織的なテロの可能性」を改めて訴えた。この一連の調査は、高田氏が主宰する「安倍晋三記念講演会」や「真層を求める会」で報告され、国民運動として広がりを見せている。なぜ「家庭連合の解散命令」に反対するのか？高田氏のXポストで注目されるのは、旧統一教会（家庭連合）の解散命令反対だ。文部科学省は2023年10月、家庭連合に対し宗教法人法に基づく解散命令を請求したが、高田氏はこれを「テロリストたちの要求」と断じ、反対を表明。その理由は、山上被告の動機とされる「家庭連合への個人的恨み」が、警察や検察による「捏造」だと考えるからだ。高田氏は、山上被告が手製銃で撃った2発が「空砲」だったと主張し、事件の背後に「権力の中枢に潜む組織テロ」の存在を指摘。家庭連合を解散させる動きは、この真相を隠蔽し、特定の勢力が事件を利用して宗教団体を弾圧する策略だと見ている。「真相は権力の中にありました」との言葉は、警察や検察だけでなく、政界やメディアを含む「戦後体制」の関与を匂わせる。高田純の「国士」としての覚悟高田氏は自らを「日本文明を守る」国士と位置づけ、出版活動や講演を通じて真相究明を続ける。『国史 奈良の変』は国会図書館に納本され、ネット販売やリアル店舗「ターサン商店」で配布。2025年7月5日の安倍晋三記念講演会では、350人規模のイベントで「戦後体制からの脱却」を訴え、参加者からの意見を広く募った。また、安倍元首相をモチーフにした水彩画や絵巻物、Tシャツなどの記念グッズを制作し、国民運動を文化的な側面からも展開している。しかし、高田氏の主張には異論も多い。警察や検察は山上被告の単独犯行を前提に捜査を進め、裁判も進行中だ。櫻井大輔氏が映像を警察に提出したと反論した点や、家庭連合の解散問題が司法の場で議論されている中、高田氏の「組織テロ」説は一部で陰謀論と批判される。それでも高田氏は「テロに屈しない」と宣言し、署名運動を通じて国民に真相究明への協力を呼びかける。真相はどこに？ あなたも署名で声を上げよう！高田純博士の戦いは、単なる学者の追求を超え、国民運動としての様相を帯びている。安倍元首相暗殺事件の真相をめぐる議論は、家庭連合の解散問題や日本の戦後体制にまで波及し、賛否両論を巻き起こしている。はたして「奈良の変」の真相は権力の闇に隠されているのか、それとも高田氏の主張は一つの視点に過ぎないのか。高田氏は、真相を求める国民の声を集めるため、署名運動を展開中だ。あなたもこの運動に参加し、真相究明の一歩を踏み出してみませんか？ 詳細はこちらで
