残暑が厳しい9月の東アジアに、歴史の転換点を思わせる熱い波が押し寄せています。日本の政界では自民党の石破茂首相を巡る「石破おろし」が過熱し、韓国では宗教団体への強制捜査がトランプ米大統領の怒りを呼び、中国では戦勝80周年を祝う軍事パレードが世界を震撼させました。読売新聞の誤報騒動や欧州での反グローバリズムの台頭も重なり、9月8日は東アジアと世界の平和を左右する節目となります。この激動の情勢を紐解き、隠れ文化共産主義から神と家族の伝統への回帰という新たな潮流を探ります。日本の「石破おろし」と読売の誤報：政局の熱波日本の政界は、猛暑にも劣らぬ熱気に包まれています。参議院選挙の大敗を受け、自民党は9月2日の両院議員総会で敗因を総括。物価高対策の不浸透、政治とカネの問題、失言が「自民党離れ」を招いたと分析しました。石破首相は「しかるべき時に決断する」と述べ、責任を認めつつ続投を表明。しかし、党内では臨時総裁選を求める動きが加速し、9月8日に賛同が過半数（172人）に達するかが焦点です。追い討ちをかけたのは、読売新聞の「石破首相退陣へ」報道の誤報騒動。7月23日、読売は石破氏が日米関税交渉妥結後に辞意を表明すると報じましたが、首相はこれを否定し、翻意を示唆。「誤報だ」と燃える闘志を見せました。読売は9月9日付で編集幹部の処分を発表し、読者に謝罪。森山裕幹事長ら党四役の辞意表明や、麻生太郎氏、小泉進次郎氏の動向も注目され、党内は分裂と結束の狭間で揺れます。デイリー新潮は「石破氏の自発的辞意が党勢回復の鍵」と指摘しますが、新指導者への国民の信頼は未知数。猛暑の日本政界は、9月8日にさらなる試練を迎えます。トランプの怒りと韓国の宗教迫害：自由の危機韓国では、家庭連合（旧統一教会）への強制捜査が国際的な火種となっています。8月、トランプ大統領は李在明政権の行動を「粛清か革命か」と非難。元米下院議長ニュート・ギングリッチ氏はWashington Timesで「共産主義的迫害」と批判し、駐韓米軍撤退の可能性に言及しました。家庭連合の韓鶴子総裁は政治資金法違反の疑いで9月8日に出頭要請を受けており、捜査の行方が米韓同盟に影を落とします。日本でも解散命令の危機に直面する家庭連合。信教2世たちは「ピュアウォーター」として信仰の自由を訴え、8月31日の礼拝ではポーラ・ホワイト牧師が「神が結び合わせた家族を誰も引き離してはならない」と支持を表明。米軍が朝鮮戦争で3万7千人の命を捧げた自由の理念が脅かされる中、9月8日の展開は東アジアの信教の自由と同盟の未来を占うでしょう。中国の軍事パレード：中露朝の結束と力の誇示北京では9月3日、「抗日戦争・世界反ファシズム戦争勝利80周年」を記念する軍事パレードが天安門広場で開催されました。習近平国家主席、ロシアのプーチン大統領、北朝鮮の金正恩総書記が並び、中露朝の結束を誇示。新型核弾頭搭載の「東風-5C」、極超音速兵器「東風-61」、ステルスドローンが披露され、習主席は「国家の主権を断固維持する」と宣言。日本の鳩山由紀夫元首相の出席が波紋を呼びましたが、インドは参列を控えました。佐々木正明教授は「中露朝の連携はかつてない脅威」と警告。台湾や南シナ海を巡る緊張を背景に、このパレードは地域の力学を一変させる可能性を秘めています。9月8日以降、米中対立や日韓の対応が東アジアの安定を左右します。欧州の反グローバリズム：世界の潮流と日本の参政党欧州では、反グローバリズムの波が猛烈な勢いで広がっています。及川幸久氏の分析によれば、英国、フランス、ドイツの3大国で反グローバリズム政党が世論調査で首位に。英国ではリフォームUKが労働党（13％）を抑えて35％、フランスではマリーヌ・ルペンの国民連合が31％、ドイツではAfDが26％で与党を逆転。移民問題や経済停滞、コロナワクチンへの不信が背景にあり、これらの政党は「神と家族の伝統」を掲げ、グローバリズムの押しつけに抵抗しています。日本では参政党がこの潮流に乗り、若年層を中心に支持を拡大。及川氏は「世界規模の人々の覚醒」と評し、トランプ氏のMAGA運動と共鳴する現象と指摘。日本の「石破おろし」も、このグローバルな反グローバリズムの文脈で捉えれば、自民党の旧態依然とした体質への国民の不満が映し出されます。猛暑を越え、神と家族の伝統へ9月8日は、東アジアと世界の未来を占う歴史的節目です。日本の「石破おろし」は政治の刷新を、韓国の宗教迫害は信教の自由を、中国の軍事パレードは力の均衡を、欧州の反グローバリズムは価値観の転換を象徴します。ロシア・ウクライナ戦争を背景に、隠れ文化共産主義の影が薄れ、神と家族の伝統への回帰が始まる兆し。猛暑の中、平和と調和への願いを胸に、この激動を見つめます。東アジアが新たな希望の光に浴する日を、共に祈りましょう。
