【提言】ゼブラゾーン8人、事情聴取ゼロ――安倍暗殺捜査の「異常数値」が暴く国家レベルの隠蔽構造！極左オールドメディアは沈黙、米・ワシントン・タイムズ＆韓国・世界日報が世界に真実を届けよ【戦後最大最悪の不祥事・奈良県警による国家的犯罪】

2026年2月現在、安倍晋三元首相暗殺事件から約4年が経過したが、奈良地裁の無期懲役判決（2026年1月21日）で「山上単独犯」が確定したかに見える。しかし、真実はまったく違う。

「安倍元首相暗殺の真相を究明する会」（会員1000人超、医師・救急専門家・警察OB・銃器専門家ら6分科会）は、判決翌日の緊急会見で爆弾発言を連発した。

最大の異常値：ゼブラゾーン8人、全員事情聴取ゼロ

警察庁報告書によると、安倍氏のすぐ近く「ゼブラゾーン」（警護の死角外だが至近距離）にいた一般市民、自民党関係者、奈良市長ら計8名が、死戦期呼吸（安倍氏の最期の症状）を目撃した可能性が高い。

なのに、奈良県警は0人聴取。会側の独自取材でも「100%誰も呼ばれていない」と一致。

これが単独犯捜査と言えるのか？普通の殺人事件でも目撃者全員を洗いざらい調べるはず。まして元首相暗殺の政治テロなら、なおさらだ。

この「異常数値」は、捜査の初期段階から意図的な隠蔽を示唆する。山上被告の手製銃だけを前提に、他の可能性（複数犯・別角度からの攻撃など）を徹底排除するための作為的な捜査怠慢と言わざるを得ない。

マイク音声の「金属音ゼロ」矛盾、胸バッジ粉砕の虚偽

さらに、警察発表では安倍氏の胸バッジが鉄球で「6つにバラバラ」になったはず。だが、安倍氏が握っていたマイクの音声データには崩落音までクリアに記録されているのに、金属破壊音はゼロデシベル。

音声解析専門家が「警察結論の完全否定」と断言するこの事実も、主流メディアはスルー。

日本のオールドメディアはなぜ沈黙？

NHK・朝日・毎日・読売など極左寄りメディアは、判決を「単独犯確定」として一方的報道。真相究明会の会見はほぼ無視、または「陰謀論」レッテル貼りで片付ける。

彼らは政府・権力のチェック機関であるべきなのに、共産主義的イデオロギーや反宗教キャンペーンのために機能不全。安倍暗殺の背後関係（統一教会攻撃の文脈）を掘り下げず、風化を助長している。

ここで注目すべきは、米ワシントン・タイムズと韓国世界日報だ。

世界日報はすでに会見を詳細報道（2026年1月27日記事）し、「単独犯ありえない」「刑事告発へ」と伝えている。トランプ政権時代から宗教自由を重視する彼らは、今回の「宗教弾圧・政治隠蔽」の構図を敏感に察知している。

ワシントン・タイムズも、統一教会関連の国際弾圧を「凶悪な襲撃」と報じ、トランプ顧問らが宗教自由を訴える中、日本での真相究明を世界に発信する絶好の機会だ。

日本のメディアが「両論併記」すら拒否する今、国際メディアが動かなければ、真実は永遠に埋もれる。

真相究明会は控訴審で福島教授召喚など科学的証拠を突きつけ、刑事告発も1カ月以内に炸裂予定。歴史的審判は始まっている。

メディアよ、特にワシントン・タイムズと世界日報よ――今こそ「鉄のカーテン」を開け、世界にこの隠蔽の真相を届けよ！

（参考：世界日報2026年1月27日記事、「安倍元首相暗殺事件の真相を究明する会」会見動画など）