米国 国際犯罪組織・中国共産党の核実験隠蔽技術を暴露 秘密裏に核実験を実施か 高市氏圧勝 中共の対日戦略が頓挫 (NTD週刊ニュース2026.01.14を視聴して)
北京の地下で“ドカン”と響いた衝撃音――米政府が暴露した“隠れ核実験”の全貌
2026年2月6日、スイスのジュネーブ軍縮会議。米国務省のディナノ国務次官が、静まり返った会場に爆弾発言を投下した。
「中国は2020年6月22日、秘密裏に核爆発実験を実施した。しかも、地震波検知を妨害する“デカップリング”という隠蔽技術を使って、世界の目を欺こうとしたのだ」
数百トン級の核爆発を準備し、複数回にわたる実験を繰り返していた可能性まで示唆。米情報機関は長年、新疆ウイグル自治区ロプノール実験場周辺で「妙な地震波」をキャッチし続けていたという。だが、中国側は「根拠がない」「虚偽の言説に断固反対」と全面否定。いつものパターンだ。
ある米軍事専門家は本誌取材にこう漏らした。
「デカップリングってのは、地下深くに爆発を封じ込めて振動を吸収する手法。旧ソ連も使ってたけど、中国がここまで高度にやってるとはね。核実験禁止条約（CTBT）のモラトリアムを堂々と破ってるってことだよ。しかも1996年以来“実験してません”って言い続けてきたんだから、笑っちゃうよね」
新START条約が失効した直後、米側が中国を名指しで叩き始めた背景は明らか。新たな軍備管理に中国を巻き込むための“揺さぶり”だ。ルビオ国務長官もSubstackで「中国の核弾頭は2020年から600発以上に急増。制限なしで好き勝手やってる」と追撃。トランプ政権下で「対等に実験再開もあり得る」と匂わせたのも、この流れだ。
北京の外交部は「米国こそ軍拡の元凶」と逆ギレしたが、国際社会の目は冷ややか。中国の核戦力は「三本柱」（陸・海・空）が未完成とはいえ、着実に米露に迫っている。専門家は「これで台湾有事の抑止が効かなくなる」と警鐘を鳴らす。
雪の中の“高市旋風”――自民単独316議席の衝撃、中共の経済恫喝が完全に裏目
一方、日本では2月8日、記録的な大雪の中、衆議院選挙が投開票された。結果は自民党単独316議席。与党連合で352議席。憲法改正発議に必要な3分の2を軽く超える「絶対安定多数」だ。高市早苗首相の“賭け”が大当たりした。
高市氏が昨年「台湾有事は日本の存立危機事態になり得る」と国会で発言した直後、中国は猛反発。レアアース輸出制限、中国人観光客の訪日全面禁止、経済制裁の嵐を予告した。北京は「これで日本は膝を屈する」と高を括っていたらしい。
ところが――日本国民は逆ギレした。
ある自民党ベテラン議員はこう語る。
「中国の脅しが逆に火をつけた。『外圧に屈するな』という空気が一気に広がった。高市さんの『防衛強化』『日米同盟アップグレード』が、雪の中で有権者の心を熱くしたんだよ」
選挙前、中国外交部は「日本の極右勢力が恣意的に行動すれば、国民の抵抗と国際社会の痛烈な反発に直面する」と警告文を出したが、これがブーメラン。ネットでは「中共の脅しに負けるな」「高市さんを信じろ」の声が殺到。結果、自民は戦後最多議席を叩き出した。
高市首相は勝利演説で「日本を強く豊かに」と繰り返したが、裏では「安保三文書改訂」「防衛力抜本強化」「憲法改正への本格着手」が加速する見通し。日米首脳会談も控え、トランプ大統領とのタッグで中国包囲網を固める構えだ。
北京の対日戦略は見事に頓挫。経済カードが効かなくなった今、中共は「次の一手」を失いつつある。
まとめると……
米国は中共の“隠れ核実験”を暴き、日本では高市旋風が中共の恫喝を粉砕。2026年2月は、中共にとって最悪の月になったと言っていい。
北京はいつも通り『事実無根』『虚偽』と叫ぶだけ。でも、世界はもう見抜いてる。次はどんな“隠し技”が出てくるのか、見ものだ。
世界宗教新聞より
世界平和を強く希求する反核運動家の皆さま、ぜひ平和的に国際犯罪組織・中国共産党が不当に独裁している北京に行って、核廃絶できるまで活動を頑張っていただきたい。その為なら高市主張は責任をもって国家の資金を使って、活動家を援助いただきたい。最高のWIN-WINの関係だ。
北京の地下で核をコソコソ隠してる連中に、平和の歌を歌いながら堂々と抗議しに行けばいい。核実験なんかより、反核運動家の皆さまの「平和デモ」の方がよっぽど爆発力があるはず。さあ、いざ旅たちのときだ！ 高市政権がバックアップしてくれるなら、遠慮はいらない。反対する自衛隊派兵でなく、尊敬する世界平和を希求する反核運動家派兵（※我が国の共産主義運動でこれまで１万人は死者が出たと言われる、数々の事件を起こしてきた公安監視団体の過激派の皆さまも含む）の活躍の時代の到来だ。
