50年間TV「タブー」の真実が明らかに!! 家庭連合の被害者が実名ゼロで現れない理由 - 12年5ヶ月拉致監禁された被害者に5329日イヤガラセ異常者

12年5ヶ月拉致監禁被害者に5329日イヤガラセをして鈴木エイト名誉毀損敗訴、その後削除謝罪も一切なし
世界平和統一家庭連合（家庭連合、旧統一教会）に対する解散命令が2025年3月25日に東京地裁で下され、議論が続いている。注目すべきは、「被害者」とされる人物が実名で現れない現象だ。弁護士の中山達樹氏は「反家庭連合で実名と顔を出して本当の被害を語っている人が一人もいない」と指摘する。この背景には、テレビが50年間拉致監禁問題を「タブー」として隠してきたことや、異常な「イヤガラセ」を行う人物の存在がある。

50年間「タブー」：「拉致監禁」問題の実態
日本のテレビは50年間、家庭連合信者に対する「拉致監禁」問題を報道してこなかった。過去40年間で約4300人が拉致・監禁され、信教の自由が侵害された。裁判では8名が勝訴し、15件の刑事事件が確認されている。後藤徹氏は12年5ヶ月（4536日）監禁され、2015年に最高裁で2200万円の賠償を得た。元信者の山崎浩子氏も自著で拉致監禁被害を告白している。メディアがこの問題を避けてきたことで、反統一派による人権侵害が隠され、実名証言が出にくい状況が続いている。
55％以上が「拉致監禁」被害者：造られた被害者と解散命令の問題
文部科学省の解散命令請求の根拠には、32件の民事訴訟と233通の陳述書がある。しかし、55％以上（130件以上）が拉致監禁被害者によるものだ。家庭連合・田中富広会長によると2025年3月25日の記者会見で、「陳述書の供述者の多くが拉致監禁・強制改宗させられた、造られた被害者である」と述べ、国際社会では「背教者の供述は信用できない」との見方が定着していると指摘した。民事訴訟の多くは不法行為ではなく和解による解決だが、20～40年前の献金が時効（3年）を無視して認められている。近年被害が実質ゼロにもかかわらず、「潜在的被害者」を推認するなど、司法の偏向が問題視されている。
5329日間の「イヤガラセ」：異常者の妨害
ジャーナリスト鈴木エイト氏は、後藤徹氏に対し2010年7月1日から2025年1月31日まで5329日間、「引きこもり」と中傷し続けた。2025年1月31日に名誉毀損で敗訴後も謝罪せず、「イヤガラセ」を継続。鈴木氏は「安倍＝統一教会」の陰謀論で山上徹也のテロを誘発したとして、「最悪のマッチポンプ」と批判されている。このような異常な行動が、拉致監禁被害者の声を抑圧している。

17の国際法違反：拉致監禁と解散命令の闇
国際人権弁護士パトリシア・デュバル氏は、解散命令が17の国際法違反に該当すると指摘する。拉致監禁は自由権規約第18条（信教の自由）や第9条（人身の自由）を侵害。解散命令は曖昧な根拠で信教の自由を制限し、マインドコントロールの非科学的基準を用いている。米国国務省も拉致監禁を20人以上把握し、日本政府の対応を監視中だ。
結論：実名証言を抑える反統一派の犯罪性
家庭連合の被害者が実名で現れない理由は、テレビが50年間拉致監禁問題をタブー視し、鈴木エイト氏のような異常者が5329日間にわたり被害者を中傷してきたことにある。解散命令の根拠の55％以上が「造られた被害者」である拉致監禁被害者によるもので、17の国際法違反が指摘される中、実名証言したら被害者に“拉致監禁”した犯罪性が明らかになり、反統一による拉致監禁ビジネス犯罪組織が暴露されるからだ。反統一派は拉致監禁を家族との話し合いと矮小化し、全国霊感商法対策弁護士連絡会などが高額報酬を得る「拉致監禁ビジネス」を続けてきた。今こそメディアと異常者の責任を問う時だ。